表彰一覧

2023年12月
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社のサステナビリティに関する世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。今期よりこれまでの分類対象であった小売（Retailing）セクターから、金融サービス（Financial Services）セクターへ変更となり、「World Index」は6年連続、「Asia Pacific Index」は7年連続での選定となりました。

2023年12月
D&I AWARDは、日本で活動する企業のD&Iの取り組みを、独自の評価指標「ダイバーシティスコア」で採点し、スコアに応じて認定しています。 丸井グループは、社員が主体的にDE&Iに関する社内プロジェクトや事業の取り組みに参画できる施策にとどまらず、インクルーシブな社会を創造するために、さまざまなステークホルダーと共にインパクトを生み出しその事例を公開している点や、事業の隅々までDE&Iが浸透しており、社会変革に貢献している点が評価されました。

2023年12月
PRIDE指標は、性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride」が2016年に策定した、LGBTQに対する企業などの取り組みの評価指標です。丸井グループは、定期的なLGBTQ研修の実施や、プライドハウス東京との提携、「東京レインボープライド2023」への参加・出展時には、マルイ・モディ各店ではLGBTQを象徴するレインボーデザインのPOPやメッセージPOPを掲出するなどの取り組みを行っています。最高評価である「ゴールド」を7年連続で受賞しました。

2023年10月
日本証券アナリスト協会が、企業情報開示の促進・向上を目的にした表彰制度で、総勢500名規模の証券アナリストが評価を行います。小売業部門の対象23社のうち、「経営陣のIR 姿勢」「説明会への取り組み」、中長期の経営計画や人的資本投資の説明をはじめとする「ESG 関連」の取り組みなどを特に評価いただき、5項目すべてで上位に選定され、小売業部門において5度目の「第1位」となりました。

2023年8月
SBTイニシアティブは、CDP、国連グローバル・コンパクト、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4団体が設立した共同イニシアティブです。科学的根拠に基づき、温室効果ガス排出削減目標（SBT）の設定を支援し、認定する活動を通じて、経済と環境が調和する社会をつくり上げることを目標としており、丸井グループがESGデータブックにおいて、新たにネットゼロを達成する「カーボンニュートラル」宣言を行ったことに加え、2050年までの削減計画を始め、実効性のある施策や脱炭素を事業成長に結び付ける戦略を策定し、「SBT イニシアティブ」の“ネットゼロ認定”を取得いたしました。

2023年8月
「Morningstar日本株式ジェンダー・ダイバーシティ・ティルト指数（除く REIT）」の構成銘柄に最高位の「グループ1」評価で格付けされ、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する6つの日本株のESG指数すべてに選定されました。

2023年8月
「FTSE4 Good Index Series」とは、FTSE Russellによる、ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした指標です。丸井グループは今回で7年連続の採用となりました。

2023年7月
アジア太平洋地域に本社を置く企業の温室効果ガスの削減度合いなどにより選出。2018年にRE100に加盟し、2030年までにグループの事業活動で消費する電力の100%を再生可能エネルギーにできるよう、「再エネ電力」の導入を推進しています。

2023年6月
経済産業省と東京証券取引所が共同で、企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、ステークホルダーとの対話、経営者のコミット、経営戦略に位置付けられた取り組み実績が表れている企業を選定。金融機関以外の企業では国内初の「デジタル債」の発行と、オンライン上で出店契約を完結できる「OMEMIE（おめみえ）」の取り組みについて高く評価していただきました。

2023年5月
人的資本を最大化する実践論として「キャリアオーナーシップ経営」をめざす企業の活動を称え、特に世の中に広めたい優れたアウトプットや成果を出している企業を表彰。「企業文化キャリアオーナーシップ」を土台とした、新たな企業文化・風土を生み出すための取り組みをしている企業として、丸井グループの、社員一人ひとりの自主性を促す自律的な組織づくりが評価され最優秀賞の受賞にいたりました。

2023年3月
経済産業省が東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた企業を「なでしこ銘柄」として選定。女性社員特有の健康課題を解決し、より女性が活躍しやすい環境づくりを行うための取り組みなどが評価され、このたび6年連続の選定となりました。

2023年3月
経済産業省と東京証券取引所が共同で、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定。丸井グループは、大規模法人部門3,169法人のエントリーの中から小売業種として6年連続で選定されました。

2023年1月
環境問題を金融的手法で解決する「環境金融」の普及・啓蒙活動を行う一般社団法人環境金融研究機構（RIEF）が、2015年から始めた表彰制度です。マイクロファイナンス事業企業などと連携し、社会貢献と資産形成の両立をめざすソーシャルボンド発行などの「応援投資」を実践。エポスカード会員向けには事業会社で国内初のデジタルのセキュリティトークン債も発行するなど、ESGの先端分野を開拓したことが評価され、「優秀賞」を受賞しました。

2022年12月
S&P ダウ・ ジョーンズ・インデックス社のサステナビリティに関する世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。世界の主要企業である2,506社の調査対象企業のうち、322社（日本企業36社、日本の小売企業では3社）が選定されました。丸井グループは、「World Index」は5年連続、「Asia Pasific Index」は6年連続での選定となりました。

2022年12月
「気候変動Aリスト」は、気候変動対応と戦略において特に優れた活動をしている企業を認定するものです。丸井グループは「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同、「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」認定など、気候変動に対する取り組みと情報開示が国際的に高いレベルにあると評価され、最高評価の「気候変動Aリスト」企業として認定されました。

2022年12月
PRIDE指標は、性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride」が2016年に策定した、LGBTQに対する企業などの取り組みの評価指標です。丸井グループは、定期的なLGBTQ研修の実施や、プライドハウス東京との提携、性別以外にも、さまざまな事情から来店に障壁を感じているお客さま一人ひとりに向き合う、インクルーシブな店舗づくりが評価され、最高評価である「ゴールド」を6年連続で受賞しました。

2022年10月
「経営陣のIR姿勢」や、有価証券報告書における「ESG 情報を含む非財務情報の開示の充実・促進」など小売業部門の対象22社のうち、評価項目5項目すべてで上位に選定され、4度目の「第1位」となりました。

2022年7月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する、日本株の4つのESG指数『FTSE Blossom Japan Index』『FTSE Blossom Japan Sector Relative Index』『MSCI ジャパンESG セレクト・リーダーズ指数』『MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）』に選定されました。また、当社グループはGPIFが採用したグローバル環境株式指数である『S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数』の構成銘柄にも選定されており、今回採用された指数と合わせ、GPIFがESG投資の運用にあたり採用した5指数すべての構成銘柄に選定されています。

2022年7月
『FTSE4Good Index Series』とは、FTSE Russellによる、ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした指標です。丸井グループは、今回で6年連続の採用となりました。

2022年6月
SOMPOアセットマネジメント株式会社が、調査会社によるESG評価と開示情報を組み合わせて、独自に作成する約300銘柄から構成されるアクティブ・インデックス。これを活用した運用プロダクト「SOMPOサステナブル運用」は複数の年金基金・機関投資家に採用されています。丸井グループでは、「VISION 2050」に基づき3つのテーマからなる「インパクト」を策定し、「将来世代の未来を共につくる」「一人ひとりのしあわせを共につくる」「共創のプラットフォームをつくる」の3つのテーマを実現すべく、主要な取り組み項目と主要KPIを設定。インパクトの実現とKPI達成をめざした取り組みを進め、このたび5年連続での選定となりました。

2022年4月
米国金融専門誌「Institutional Investor 誌」が日本の上場企業を対象に、世界の機関投資家・証券アナリストの投票によりランキング。丸井グループは、小売セクターにおいて、5部門すべてで第1位を獲得し、最も栄誉ある「Most Honored Company（最優秀企業）」に選ばれました。また、「Best CEO」で代表取締役社長 青井 浩が、「Best CFO」で取締役常務執行役員 加藤 浩嗣がそれぞれ第1位に選出されました。

2022年4月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が新たに採用したESG指数である、『FTSE Blossom Japan Sector Relative Index』は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス（ESG）の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。

2022年4月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、国内株式の運用を委託している運用機関に対して、改訂版コーポレートガバナンス・コードの趣旨を踏まえ、上場企業のコーポレート・ガバナンス報告書について、優れた報告書の選定を依頼しています。今回は『優れたコーポレート・ガバナンス報告書』として、のべ44社が選ばれており、丸井グループはその中で最高となる6つの運用機関から高い評価を受け選定されました。

2022年3月
経済産業省が東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた企業を「なでしこ銘柄」として選定。性別役割分担意識を見直す「グループ公認プロジェクト」や、「女性上位職志向」の取り組みなどが評価され、このたび5年連続の選定となりました。

2022年3月
経済産業省と東京証券取引所が共同で、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定。丸井グループは、大規模法人部門2,869法人のエントリーの中から小売業種として5年連続で選定されました。

2021年12月
一般財団法人エン人材教育財団が、高い収益性を維持しながら、本業を通じて社会課題の解決に挑み、これからの社会に必要となるビジネスパーソンの輩出に取り組んでいる企業を「『次世代型人材』創出企業」として光をあてる表彰として創設。丸井グループは、グループ横断の職種変更や手挙げの文化などが評価され、今回受賞しました。

2021年10月
小売業部門の対象22社のうち、フェア・ディスクロージャーや コーポレート・ガバナンスに関連する情報の開示など 5項目すべてで第1位に選定され、小売業部門において3度目の「第1位」となりました。

2021年7月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が採用する、日本株の3つのESG指数『FTSE Blossom Japan Index』『MSCI ジャパン ESG セレクト・リーダーズ指数』『MSCI 日本株女性活躍指数（WIN）』に5年連続で選定されました。また、当社グループはGPIFが採用したグローバル環境株式指数である『S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数』の構成銘柄にも2021年3月に4回連続で選定されており、今回採用された指数と合わせ、GPIFがESG投資の運用にあたり採用した4指数すべての構成銘柄に選定されています。

2021年7月
『FTSE4Good Index Series』とは、FTSE Russellによる、ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした指標です。丸井グループは、今回で5年連続の採用となりました。

2021年7月
SOMPOアセットマネジメント株式会社が、調査会社によるESG評価と開示情報を組み合わせて、独自に作成する約300銘柄から構成されるアクティブ・インデックス。これを活用した運用プロダクト「SOMPO サステナブル運用」は複数の年金基金・機関投資家に採用されています。丸井グループでは、環境への配慮、社会的課題の解決、ガバナンスへの取り組みとビジネスが一体となった未来志向の「共創サステナビリティ経営」を進めており、このたび4年連続での選定となりました。

2021年3月
企業の環境経営度を評点化し、優れた企業を選定し、融資条件を設定する「DBJ環境格付け」において、最高ランクの「Aランク」を獲得。

2021年3月
経済産業省が東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた企業を「なでしこ銘柄」として選定。男女ともに活躍できる共働きの実現に向けた「グループ公認イニシアティブ」や、「ワーキング・インクルージョン」の取り組みなどが評価され、このたび4年連続の選定となりました。

2021年3月
経済産業省と東京証券取引所が共同で、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定。丸井グループは、大規模法人部門2523法人のエントリーの中から小売業種として4年連続で選定されました。

2021年2月
S&P Global社が世界の主要企業を対象にサステナビリティ／ESGの取り組みを評価し、優れた企業を「The Sustainability Yearbook」にて公表しています。本年は全世界で7,032社の中から631社（うち日本企業78社）が選ばれた「Sustainability leaders」に認定されたうち、さらに70社（うち日本企業6社）が認定される「Gold class」に、丸井グループは小売分野で唯一認定されました。今回は、2018年「Sustainability Yearbook Members」選定、2019年「Bronze Class」、2020年の「Silver Class」認定に続き、4年連続の選定・認定です。

2020年12月
「えるぼし認定」は、「女性活躍推進法」に基づき、取り組みの実施状況が優良な企業が、申請により厚生労働大臣の認定を受けることができる制度です。認定には「採用」「継続就業」「労働時間などの働き方」「管理職比率」「多様なキャリアコース」の5つの項目の達成状況に応じて3つの段階があり、今回丸井グループはすべての項目を達成し、三つ星（段階3）と認定されました。

2020年12月
「気候変動Aリスト」は、気候変動対応と戦略において特に優れた活動をしている企業を認定するものです。丸井グループは「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同、「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」認定など、気候変動に対する取り組みと情報開示が国際的に高いレベルにあると評価され、このたび3年連続で最高評価の「気候変動Aリスト」企業として認定されました。

2020年11月
PRIDE指標は、性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride」が2016年に策定した、LGBTに対する企業などの取り組みの評価指標です。丸井グループは、定期的なLGBT研修の実施や、プライドハウス東京との提携、九州レインボープライドにて筑紫女学園大学のLGBTQ同好会「Caapa（チャーパ）」の学生の皆さまと共同でのブース企画・運営などの取り組みが評価され、最高評価である「ゴールド」を4年連続で受賞しました。

2020年11月
日本IR協議会の会員企業の中から、優れたIR活動を実施している企業を年1回表彰。丸井グループは、サステナビリティを意識した先進的なIR活動を続けていることなどが高く評価され、「IR優良企業大賞」を受賞しました。「IR優良企業大賞」は、「IR優良企業賞」を直近10年以内に2回受賞し、3回目も受賞に値すると評価された企業を表彰しています。さらに開催25回目を機に新設され、各企業の積極的なIR活動共有、IRのベストプラクティスの実現を目的とする「“共感！” IR賞」も受賞。今回は「with and after コロナ時代のIR」をテーマとし、投票により211社の中から上位17社が受賞となりました。

2020年11月
アメリカのダウ・ジョーンズ・インデックス社とスイスのRobecoSAM社が共同で開発した世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。世界の主要企業である2,470社の調査対象企業のうち、323社（日本企業39社、日本の小売企業では3社）が選定されました。丸井グループは、「World Index」は3年連続、「Asia Pasific Index」は4年連続での選定となりました。また、小売分野において最高得点を獲得し、「Industry Leader」に初めて選ばれました。

2020年9月
米国の2大レポートコンペティションの一つ「2019 Vision Awards」において、「共創経営レポート 2019（英語版）」が初のゴールド賞を受賞し、日本の統合報告書として最高の評価をいただきました。世界20カ国以上から約1,000の企業、団体がエントリーしており、8項目の評価のうち、表紙の魅力を評価する「レポートカバー」や「ステークホルダーへのメッセージ性」「レポートの物語性」など5項目では昨年に引き続き、「クリエイティビティ」では今回初めて満点の評価をいただき、100点満点中98点を獲得しました。

2020年9月
米国の独立評価機関であるMerComm, Inc.が毎年主催している世界最大のアニュアルレポートのコンペティション。財務面のほか、トップメッセージやビジョンなどの経営面、企画やデザインなどの表現面にいたるまで、公平な審査・評価が行われています。「共創経営レポート 2019」は、Specialized Annual Reports部門 Integrated AR & CSR: Traditional Format カテゴリーにて、Honors（栄誉賞）を受賞しました。

2020年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数の一つである「MSCI 日本株女性活躍指数」は、日本株の時価総額上位700銘柄の中から、性別多様性に優れた銘柄を対象に構築されています。GICS^®（国際産業分類基準）分類における各業種の中で性別多様性に優れた企業は、少子高齢化による将来的労働力不足というリスクにより良く耐えることができ、その収益持続性が高いと考えられることから開発された指数で、このたび4年連続で構成銘柄に選定されました。

2020年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数の一つである「MSCI ジャパンESG セレクト・リーダーズ指数」は、日本株の時価総額上位700銘柄において、各業種の中からESG格付けが相対的に高い銘柄を選別して構成する指数です。また、GICS^®（国際産業分類基準）分類における各業種の時価総額50%を目標として、その業種内でESG評価の高い企業を対象として構築されており、このたび4年連続で構成銘柄に選定されました。

2020年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数の一つである「FTSE Blossom Japan Index」は、環境、社会、ガバナンス（ESG）の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、業種ニュートラルとなるよう設計されています。このたび4年連続で構成銘柄に選定されました。

2020年7月
ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした、社会的責任投資の株式指標として認知度の高い「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に4年連続で採用されました。

2020年7月
SOMPOアセットマネジメント株式会社が、調査会社によるESG評価と開示情報を組み合わせて、独自に作成する約300銘柄から構成されるアクティブ・インデックス。これを活用した運用プロダクト「SOMPOサステナブル運用」は複数の年金基金・機関投資家に採用されています。丸井グループでは、環境への配慮、社会的課題の解決、ガバナンスへの取り組みとビジネスが一体となった未来志向の「共創サステナビリティ経営」を進めており、このたび3年連続での選定となりました。

2020年5月
米国金融専門誌「Institutional Investor 誌」が日本の上場企業を対象に、世界の機関投資家・証券アナリストの投票によりランキング。丸井グループは小売セクターにおいて、最も栄誉ある「Most Honored Companies（最優秀企業）」に選ばれました。また「Best CEOs（ベスト最高責任者）」で代表取締役社長 青井 浩が第1位に、さらに「Best IR Professionals（ベスト IR 責任者）」で取締役 常務執行役員 IR部長 加藤 浩嗣が第2位に選出されました。

2020年4月
国内上場企業のIR説明会資料のうち、スライド1枚を審査対象とし、「1枚であっても企業価値を効果的に伝えるIR資料のスライド」を表彰。丸井グループの2020年3月期第2四半期決算説明会資料の「独自のビジネスモデルに基づく収益構造」のスライドにおいて、「小売と金融が一体となった独自のビジネスモデル」「丸井グループの収益構造」を、視覚的にわかりやすく表現したことが高く評価され、このたび初めての受賞となりました。

2020年3月
従業員の健康や働き方への配慮に関する取り組みに優れた企業を評価・選定し、その評価に応じて融資条件を設定するという、「健康経営格付」の専門手法を導入した世界で初めての融資メニュー。丸井グループは、ミッションや長期ビジョンで掲げる「すべての人のしあわせ」の実現に向けた人材面の取り組みとして、社員の心身の健康増進と活力を高めることを目的とした「ウェルネス経営」を推進していることなどが評価され、2度目の最高ランク「Aランク」の格付を取得しました。

2020年3月
「中長期の企業価値向上」を重視する投資家に紹介することで企業への投資を促進し、各社の取り組みを加速していくことを狙いとして、経済産業省が東京証券取引所と共同で女性活躍推進に優れた上場企業を「なでしこ銘柄」として選定。丸井グループは、経営戦略として多様性推進を掲げていること、働き方改革を全社的に実施していること、社員の多様性を活かせる管理職・リーダーの育成を推進していることなどが高く評価され、3年連続で選定されました。

2020年3月
経済産業省と東京証券取引所が共同で、東京証券取引所に上場している企業の中から、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定。丸井グループは、大規模法人部門2328法人のエントリーの中から小売業種として3年連続で選定されました。

2020年2月
ESG金融の普及・拡大につなげる目的で、環境省がESG金融に積極的に取り組む金融機関、諸団体や環境サステナブル経営に取り組む企業を評価・表彰。丸井グループは、「環境サステナブル企業部門」において、小売業で唯一銅賞を受賞しました。

2020年2月
RobecoSAM社が世界の主要企業を対象にサステナビリティ／ESGの取り組みを評価し、優れた企業を「The Sustainability Yearbook」にて公表。丸井グループは、環境への配慮、社会的課題の解決、ガバナンスへの取り組みとビジネスが一体となった未来志向の「共創サステナビリティ経営」を進めていることなどが高く評価され、2018年「Sustainability Yearbook Members」選定、2019年「Bronze Class」認定に続き、2020年は「Silver Class」に認定されました。

2020年2月
優れた環境報告書や環境経営レポートなどを表彰することにより、事業者の環境経営および環境コミュニケーションへの取り組みを促進するとともに、環境情報開示の質の向上を図ることを目的とする表彰。丸井グループが発行した統合報告書「共創経営レポート2019」および「VISION BOOK 2050」がそれぞれ高く評価され、このたび初めての「気候変動報告大賞（環境大臣賞）」の受賞となりました。

2020年2月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が、国内株式の運用を委託している運用機関に対して「優れた統合報告書」の選定を依頼し、多くの運用機関から「優れた統合報告書」として高い評価を得た企業を発表。丸井グループの「共創経営レポート2019」が5つの運用機関より「優れた統合報告書」として高く評価され、4年連続選定されました。

2020年2月
アニュアルリポートのさらなる充実と普及を目的に、日本経済新聞社が1998年から毎年実施しているコンテスト。丸井グループの統合報告書「共創経営レポート2019」が「トップマネジメントのメッセージ（経営哲学・経営理念）」「中長期の財務政策の記述」の2項目で特に高く評価され、昨年の「特別賞」に続き、「準グランプリ」を受賞しました。

2020年1月
「気候変動Aリスト」は、気候変動対応と戦略において特に優れた活動をしている企業を認定するもので、丸井グループは「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同、「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」認定など、気候変動に対する取り組みと情報開示が国際的に高いレベルにあると評価され、このたび2年連続で最高評価の「気候変動Aリスト」企業として認定されました。

2019年12月
Forbes JAPANによる、意欲ある女性が働きやすい環境づくりを積極的に行っている企業と、自ら道を切り拓き活躍している女性を表彰するアワード。丸井グループは、「男性育取の取得割合」「女性役員比率」「残業時間の少なさ」といった点や、女性活躍推進に向けて組織的かつ積極的に取り組んでいる点が高く評価され、このたび初めての選定となりました。

2019年11月
PRIDE指標は、性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する任意団体「work with Pride」が2016年に策定した、LGBTに対する企業などの取り組みの評価指標。丸井グループは、定期的なLGBT研修の実施や、プライドハウス東京との提携といった取り組みが評価され、最高評価である「ゴールド」を3年連続で受賞しました。

2019年11月
「グリーン購入」の普及・拡大に取り組む団体を表彰する制度として1998年に創設され、20回目となる今回より、電力小売事業者や購入者を対象に、再生可能エネルギーの普及促進に優れた取り組みを表彰する特別部門として、「再エネ普及特別部門」が設置されました。丸井グループは再生可能エネルギーの導入や、国内の小売業界で初となる「グリーンボンド」の発行など、グリーン市場拡大に貢献していることが評価され、「再エネ普及特別部門」において優秀賞を受賞しました。

2019年11月
日本IR協議会の会員企業の中から、優れたIR活動を実施している企業を年1回表彰。丸井グループは、サステナビリティを意識した先進的なIR活動を続けていることなどが高く評価され、このたび2度目の受賞となりました。

2019年11月
WICIジャパンが「統合報告（Integrated Reporting）」の普及活動推進を目的に、2013年より行っている表彰で、「共創経営レポート2019」が昨年の「統合報告奨励賞」に続き「統合報告優秀企業賞」を受賞しました。

2019年10月
アメリカのダウ・ジョーンズ社とスイスのRobecoSAM社が共同で開発した世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。世界の主要企業を対象にした指数で、今年度は2,526社の調査対象企業のうち、318社（日本企業33社、日本の小売企業では丸井グループのみ）が選定されました。丸井グループは昨年に引き続き、2年連続での選定となりました。

2019年10月
アメリカのダウ・ジョーンズ社とスイスのRobecoSAM社が共同で開発した世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。アジア太平洋地域の主要企業を対象にした指数で、今年度は612社の調査対象企業のうち、148社（日本企業76社）が選定されました。丸井グループは昨年に引き続き、3年連続での選定となりました。

2019年8月
米国の独立評価機関であるMerComm, Inc.が毎年主催している世界最大のアニュアルレポートのコンペティション。財務面のほか、トップメッセージやビジョンなどの経営面、企画やデザインなどの表現面にいたるまで、公平な審査・評価が行われています。「VISION BOOK 2050（英語版）」は、Specialized Annual Reports部門 Sustainability Report: Asia, Mid-East & Pacificカテゴリーにて、銀賞を受賞しました。

2019年7月
米国の2大レポートコンペティションの1つ「2018 Vision Awards 」において「VISION BOOK 2050（英語版）」がゴールド賞をはじめとする5つの賞を受賞しました。世界20カ国以上から約1,000の企業、団体がエントリーしており、「VISION BOOK 2050（英語版）」は8項目の評価のうち、「ステークホルダーへのメッセージ性」「財務報告」「創造性」「メッセージの明瞭性」など6項目で満点の評価をいただき、100点満点中98点を獲得し、世界トップ100に入りました。

2019年7月
米国の2大レポートコンペティションの1つ「2018 Vision Awards」において「共創経営レポート2018（英語版）」がシルバー賞をはじめとする4つの賞を受賞しました。世界20カ国以上から約1,000の企業、団体がエントリーしており、8項目の評価のうち、表紙の魅力を評価する「レポートカバー」や「ステークホルダーへのメッセージ性」「レポートの物語性」など4項目では昨年に引き続き、「メッセージの明瞭性」では今回初めて満点の評価をいただき、100点満点中97点を獲得しました。

2019年7月
ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした、社会的責任投資の株式指標として認知度の高い「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に3年連続で採用されました。

2019年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「FTSE Blossom Japan Index」は、環境、社会、ガバナンス（ESG）の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、業種ニュートラルとなるよう設計されています。この度3年連続で構成銘柄に選定されました。

2019年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「MSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」は、日本株の時価総額上位500銘柄の中から、各GICS^®（国際産業分類基準）分類の時価総額50%を目標に、ESG評価に優れた企業を選別して構築される指数です。この選別手法により、ESG評価の高い企業を選ぶことで発生しがちな業種の偏りが抑制されています。この度3年連続で構成銘柄に選定されました。

2019年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「MSCI 日本株女性活躍指数」は、日本株の時価総額上位500銘柄の中から、性別多様性に優れた銘柄を対象に構築されています。GICS^®（国際産業分類基準）分類における各業種の中で性別多様性に優れた企業は、少子高齢化による将来的労働力不足というリスクにより良く耐えることができ、その収益持続性が高いと考えられることから開発された指数で、この度3年連続で構成銘柄に選定されました。

2019年6月
損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（SNAM）がESG評価と株式価値評価を組み合わせて、独自に作成する約300銘柄から構成されるアクティブ・インデックス。これを活用した運用プロダクト「SNAMサステナブル運用」は複数の年金基金・機関投資家に採用されています。丸井グループでは、環境への配慮、社会的課題の解決、ガバナンスへの取り組みとビジネスが一体となった未来志向の「共創サステナビリティ経営」を進めており、この度2年連続での選定となりました。

2019年6月
日本経済新聞社が1997年から年1回実施している、企業が環境対策を経営と両立させる取り組みを評価する調査。今回の調査で、丸井グループは「環境経営推進体制」「汚染対策・生物多様性対応」「温暖化対策」の3項目で満点を獲得し、「小売り・外食」部門において、2年連続で1位を獲得しました。

2019年5月
共働きで仕事と育児を両立するママ・パパ向け情報サイト「日経DUAL」が、「性別に関係なく育児中社員を支援する施策が用意され、キャリア推進できているか」「男女が等しい立場で仕事にも育児にも携わることができるか」などの項目について優秀な企業を選定。丸井グループは「男性社員の多くが（3日以上連続の）育児休業を取得している」「月ごとの平均残業時間が短い」「性別や年齢などの属性に関係なく受けられるキャリア教育の機会がある」といった点が高く評価され、初めてのグランプリ受賞となりました。

2019年4月
経済産業省と東京証券取引所が、中長期的な企業価値の向上や競争力の強化といった視点から、経営革新、収益水準・生産性の向上をもたらす積極的なIT活用に取り組んでいる上場企業を業種区分ごとに選定・公表。丸井グループが、国連のSDGsの理念と同じ考え方で社会課題の解決をめざしていることに加え、デジタル化を推進するグループ横断の組織体制の構築､ さらに「すべての人に金融サービスを提供するファイナンシャル・インクルージョン」や働き方改革へのIT活用の取り組みなどに対して評価をいただき、初めての選定となりました。

2019年3月
経済産業省が、過去の「新・ダイバーシティ経営企業100選」受賞企業を対象に、より全社的・継続的な取り組みを重視した「ダイバーシティ2.0」に取り組む企業を、2018年度より「100選プライム」として選定。丸井グループは経営理念の実現に向けて、「多様性推進」を経営戦略の一つとして掲げ、多様化する価値観やニーズに対応するための風土づくり、制度改革を推進しています。これらの取り組みが新サービス創出などにつながり、企業価値の向上を実現させている点が評価され、今回初めての選定となりました。

2019年3月
経済産業省が東京証券取引所と共同で、女性活躍推進に優れた上場企業を、「中長期の企業価値向上」を重視する投資家に紹介することで企業への投資を促進し、各社の取り組みを加速していくことを狙いとして選定。中期経営計画の中で多様性推進を掲げ、「個人の中」「男女」「年代」の3つの多様性を軸として取り組みを実施していることや、2018年8月より証券事業に新規参入し、グループ初の女性社長が誕生したことなどが評価され、2年連続の受賞となりました。

2019年3月
日本国内におけるグリーンボンド発行、投資への動きをさらに加速させ、グリーンボンド発行に関連する先進的な取り組みなどを広く社会で共有することを目的に、2018年度より創設された表彰。新しいアイデアによって、国内グリーンボンド市場の発展に貢献した企業が対象となる「ジャパン・グリーンイノベーション部門」において環境大臣賞を受賞。再生可能エネルギーによる電力調達を使途とするグリーンボンドを国内で初めて発行した取り組みが、先進的かつ模範的な事例として高く評価されました。

2019年3月
RobecoSAM社は、経済・環境・社会の側面における取り組みや情報開示に優れた企業を「The Sustainability Yearbook 2019」に選定・掲載しています。丸井グループは、小売セクターの「Sustainability leaders 2019」の12社のうち、唯一の日本企業として選ばれ、さらに「Bronze Class」および、小売セクター内で昨年から最もスコアが向上した企業として、「Industry Mover」 に認定されました。

2019年2月
「健康経営銘柄」は、経済産業省と東京証券取引所が2015年より選定を開始。東京証券取引所に上場している企業のうち、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を原則1業種1社選定しています。丸井グループは、昨年に続き小売業種として2年連続で選定されました。

2019年2月
GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が、国内株式の運用を委託している17機関に対して「優れた統合報告書」の選定を依頼。丸井グループの統合報告書「共創経営レポート2018」は国内株式運用機関17機関のうち、7機関より「優れた統合報告書」として高く評価され、3年連続の受賞となりました。

2019年2月
アニュアルリポートの更なる充実と普及を目的に、日本経済新聞社が1998年から毎年実施しているコンテスト。丸井グループの統合報告書「共創経営レポート2018」は、「トップマネジメントのメッセージ」「ファイナンシャル・サステナビリティへのアピール度」の2項目で高く評価され、昨年の「優秀賞」に続き「特別賞」を受賞しました。

2019年1月
「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の認定や、「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」の提言へ賛同するなど、気候変動に対する取り組みと情報開示が国際的に高いレベルにあると評価され、日本の小売業界で初となる、最高評価の「気候変動Aリスト」企業として認定されました。

2019年1月
東北地域におけるカーボン・オフセットの中で、モデル性が高い優良な取り組みを評価し、その実施団体を表彰する制度。プライベートブランド商品を対象にした東北地域へのカーボン・オフセットを実施するとともに、環境への配慮をSDGsと関連付け、ホームページや店舗にて自然や環境との調和をはかるエコロジカルなライフスタイルを提案している点が評価され、「SDGsカーボン・オフセット賞」を受賞しました。

2019年1月
環境問題を金融的手法で解決する「環境金融」の普及・啓蒙活動を行う一般社団法人環境金融研究機構（RIEF）が、2015年から始めた表彰制度。RE100に加盟するとともに、再生可能エネルギーによる電力調達を使途とするグリーンボンドを国内で初めて発行するなど、再生可能エネルギーの導入をグループ一体で進める取り組みが評価され、「優秀賞」を初めて受賞しました。

2018年12月
意欲ある女性が働きやすい環境づくりを積極的に行っている企業と、自ら道を切り拓き活躍している女性を表彰するアワードとして2016年より開催。グループ会社であるtsumiki証券株式会社CEO の寒竹明日美が、女性が少なかった分野で、先駆者として最前線で活躍している女性を表彰する「個人部門・先駆者賞」を受賞いたしました。

2018年11月
働く女性の能力発揮を促進するための積極的な取り組み（ポジティブ・アクション）や、仕事と育児・介護との両立を支援する取り組みを行い、他の模範となる企業を厚生労働大臣が表彰する制度。女性活躍の取り組みの進捗状況を測る「女性イキイキ指数」を設定し、「見える化」を推進した結果、女性の職域が拡大し、女性管理職も増加していることが評価され、「厚生労働大臣優良賞」を初めて受賞しました。

2018年11月
WICI ジャパンが「統合報告（Integrated Reporting）」の普及活動推進を目的に、2013年より行っている表彰。「共創経営レポート2018」は丸井グループのコアバリューである「信用の共創」が、丸井グループの現在のビジネスや未来のビジネスにどうつながっているのかをさまざまな角度から表現しており、この度初めての受賞となりました。

2018年10月
「配偶者向け人事制度」を事実婚や同性パートナー婚にも適用拡大したことや、LGBT関連を含む幅広い相談ができる社外相談窓口の設置などの取り組みが評価され、最高評価である「ゴールド」を2年連続で受賞いたしました。

2018年10月
小売部門の対象22社のうち、「コーポレート・ガバナンス関連」で「フェア・ディスクロージャー」「経営陣のIR姿勢等」の3項目で第1位に選定され、2016年以来2度目の「第1位」受賞となりました。

2018年10月
TOPIXの構成銘柄を対象とし、環境情報の開示状況と炭素効率性の水準（売上高当たり炭素排出量）によって構成銘柄のウエイトを決定する指数。環境情報の開示を十分に行っている企業や炭素効率性の高い企業のウエイトを引き上げ、市場全体の環境に対する取り組みと情報開示を促しています。丸井グループはこの度初めて構成銘柄に選定されました。

2018年9月
アメリカのダウ・ジョーンズ社とスイスのRobecoSAM社が共同で開発した世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。世界の主要企業を対象にした指数で、今年度は2,521社の調査対象企業のうち、317社（日本企業34社）が選定されました。日本の小売企業では、丸井グループのみが選定されています。

2018年9月
アメリカのダウ・ジョーンズ社とスイスのRobecoSAM社が共同で開発した世界的な株式指数で、「経済・環境・社会」という3つの分野にわたる持続可能性評価基準をもとに評価された企業が選定されます。アジア太平洋地域の主要企業を対象にした指数で、今年度は612社の調査対象企業のうち、150社（日本企業75社）が選定されました。丸井グループは昨年に引き続き、2年連続での選定となりました。

2018年8月
米国の独立評価機関であるMerComm, Inc.が毎年主催しているアニュアルレポートのコンテスト。広告主やスポンサーの影響を受けることなく、幅広い分野から選任された審査員によって、財務面のほか、トップメッセージやビジョンなどの経営面、企画やデザインなどの表現面にいたるまで、公平な審査・評価が行われています。

2018年8月
株式会社東京証券取引所と株式会社日本経済新聞社が算出・公表する株価指数で、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」で構成されています。

2018年7月
米国の2大レポートコンペティションの1つ、「2017 Vision Awards」において、「共創サステナビリティレポート（英語版）」でゴールド賞を、「共創経営レポート（英語版）」でシルバー賞を受賞。「共創サステナビリティレポート（英語版）」では、「ステークホルダーへのメッセージ性」「財務報告」「創造性」「メッセージの明瞭性」などの6項目で満点の評価をいただき、100点満点中98点を獲得。「共創経営レポート（英語版）」では、表紙の魅力を評価する「レポートカバー」「ステークホルダーへのメッセージ性」「レポートの物語性」「情報アクセシビリティ」などの5項目で満点の評価をいただき、100点満点中97点を獲得しました。

2018年7月
ESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした、社会的責任投資の株式指標として認知度の高い「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に2年連続で採用されました。2018年6月末現在、世界で925社（うち日本企業152社）が採用されています。

2018年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「FTSE Blossom Japan Index」は、環境、社会、ガバナンス（ESG）の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、業種ニュートラルとなるよう設計されています。丸井グループは2年連続で構成銘柄に選定されました。

2018年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「MSCI ジャパンESG セレクト・リーダーズ指数」は、日本株の時価総額上位500銘柄の中から、ESG格付けが相対的に高い銘柄を選別して構成する指数です。丸井グループは2年連続で構成銘柄に選定されました。

2018年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定する日本株ESG指数のひとつである「MSCI 日本株女性活躍指数」は、日本株の時価総額上位500銘柄の中から、性別多様性に優れた銘柄を対象に構築されています。性別多様性に優れた企業は、少子高齢化による将来的労働力不足というリスクにより良く耐えることができ、その収益持続性が高いと考えられます。丸井グループは2年連続で構成銘柄に選定されました。

2018年6月
2012年8月にSNAMが運用を開始したESG（環境、社会、ガバナンス）運用プロダクトで、複数の年金基金・機関投資家に採用されています。丸井グループはこの度初めて構成銘柄に選定されました。

2018年5月
米国金融専門誌「Institutional Investor 誌」が日本の上場企業を対象に、世界の機関投資家・ 証券アナリストの投票によるランキングを行うもので、今年は1002名410機関が投票。丸井グループは小売セクターにおいて、「Best Analyst Days」部門および、本年新設された「ESG/SRI Metrics」「Corporate Governance」部門において第1位に選出されました。

2018年3月
Science Based Targets（SBT） イニシアチブはCDP、国連グローバル・コンパクト、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の4団体が共同で設立し、産業革命前からの気温上昇を2℃未満に抑えるために、科学的根拠に基づいた温室効果ガス排出削減目標（SBT）の設定を企業に働きかけています。丸井グループは小売業界で初めて認定を取得しました。

2018年2月
「健康経営銘柄」は、経済産業省と東京証券取引所が2015年より選定を開始し、東京証券取引所に上場している企業のうち、社員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業を原則1業種1社選定しています。丸井グループは、「経営理念・方針」「制度・施策実行」「評価・改善」において、小売業種の中で最も高く評価されました。

2018年2月
「労働生産性の向上」と「雇用管理改善（魅力ある職場づくり）」を両立させ、他の規範となる優良な取組みをおこなっている企業等を表彰する制度。丸井グループは、多様な勤務体系の構築により残業時間を削減し、働きやすい職場を実現していることが評価され、「優秀賞」を初受賞しました。

2018年2月
RobecoSAM社は、経済・環境・社会の側面における取組みや情報開示に優れた企業を「The Sustainability Yearbook 2018」に選定・掲載しています。丸井グループは、小売セクターの「Sustainability leaders 2018」の13社のうち、唯一の日本企業として「Yearbook Member」に選定されました。

2018年2月
アニュアルリポートの更なる普及と充実を目的に、日本経済新聞社が1998年から実施しているコンテスト。丸井グループの統合報告書「共創経営レポート2017」は、「トップマネジメントのメッセージ」「中長期的企業価値向上策と実現のためのロードマップ」「総合的完成度」の3項目において高く評価され、「優秀賞」を受賞しました。

2018年1月
1997年から年1回実施している、企業が環境対策と経営を両立させる取組みを評価する調査。今回の調査で、丸井グループは「環境経営推進体制」「汚染対策・生物多様性対応」「温暖化対策」の3項目で満点を獲得し、「小売り・外食」部門において首位となりました。

2018年1月
国内の上場企業4,000社へのアンケート調査をもとに、「企業統治」「環境」「社会性」「人材活用」などの評価項目において、能動的な姿勢が優れた企業として150社を指数化した社会的責任投資株価指数。すべてのステークホルダーとの共創を通じて、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブで豊かな社会の実現をめざす丸井グループは、2年連続で選出されました。

2017年12月
社内の多様性の理解・浸透を推進したことや、男性育休取得率向上・残業削減に向けた取組み、経営戦略に「育児中社員の両立支援」や「働き方改革」という視点が盛り込まれているといった点などが評価され、2016年、2017年と2年連続で「特別奨励賞」を受賞しました。

2017年12月
マルイファミリー溝口とノクティプラザが共創でおこなった、ノクティプラザ「屋上広場」の改修と「屋上緑化で地域と絆づくり」の取組みが評価されました。

2017年11月
GP認定制度を積極的に取り入れ、環境の保全に取組んだことが評価され、2015年と2016年は「大賞」を受賞、2017年は「準大賞」を受賞しました。

2017年11月
CO₂など温室効果ガスの排出量管理のほか、気候変動におけるリスクと機会に対するマネジメントなどが認められ、「CDP 2017気候変動」調査において2年連続で「A-」ランクに認定されました。

2017年11月
博多マルイにおいて、ユニバーサルデザインやLGBTに関する社内研修で接客レベルの向上を図っていること、「みんなのトイレ」の各階への設置や電動車いすの充電スペースを設けていることなど、ソフト・ハードの両面からの店づくりが評価され、「みんながやさしい部門」で最優秀賞に選出されました。

2017年11月
経営トップを中心としたIR活動の積極化、投資家などと企業価値を「共創」するという姿勢のIR活動、ESG関連・統合報告書に関する説明会開催などの取組みが評価され、2016年度の「IR優良企業特別賞」に引き続き、2017年度「IR優良企業賞」を受賞しました。

2017年10月
労働協約「差別待遇の禁止」に「性自認、性的指向を理由に差別的取扱いをしない」という文言の追加、LGBTに関する社内相談窓口の設置などの取組みが評価され、2017年は最高評価の「ゴールド」を受賞しました。

2017年10月
企業の環境経営度を評点化し、優れた企業を選定し、融資条件を設定する「DBJ環境格付」において、最高ランクの「Aランク」の格付を取得するとともに、格付評価が傑出して高いモデル企業のみが該当する特別表彰を受賞しました。

2017年9月
高齢者や障害者など多様な人々に心地よい取組みを推進している企業・団体を表彰する「ユニバーサルマナーアワード2017」の「インパクト部門」に選出。ユニバーサルデザインを積極的に導入し、ほかの商業施設の参考になっていることや、東京レインボープライドなどへの参加、LGBT の理解者/支援者としての姿勢を明確に打ち出すなど、幅広い対外発信をしていることが評価されました。

2017年9月
アジアパシフィック地域にて構成される「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」に丸井グループが初めて選定されました。
「Dow Jones Sustainability Indices（DJSI）」とは、スイスRobecoSAM社と米国S&P Dow Jones Indices社が1999年に共同で開発した世界的な社会的責任投資（SRI）株式指数で、2017年は「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」へ152社（うち日本企業72社）が選定されています。

2017年8月
米国の独立評価機関MerComm, Inc.が毎年開催しているアニュアルレポートのコンテスト。世界各国から多数の応募があり、広告主やスポンサーの影響を受けることなく、財務面、経営面、企画やデザイン面にいたるさまざまな視点で公平な審査・評価がおこなわれています。2017年は33カ国から1,987作品が審査され、丸井グループの「共創サステナビリティレポート2016（英語版）」が受賞にいたりました。

2017年7月
社会的責任投資指標「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に初めて選定されました。「FTSE4Good Index Series」とは、FTSE RussellによるESGに関する評価基準を満たす企業を構成銘柄とした指標で、2017年6月末現在、世界で883社（うち日本企業は148社）が選定されています。

2017年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定した日本株ESG指標の1つである「FTSE Blossom Japan Index」は、ESGに関する多様な基準を満たしている日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、業種ニュートラルになるよう設定されています。

2017年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定した日本株ESG指標の1つである「MSCI ジャパン ESG セレクト・リーダーズ指数」は、日本株の時価総額上位500銘柄の中から、MSCIのESG格付けが最も低いCCC銘柄や、深刻な不祥事が発生している銘柄は対象外としたうえで、各業種の中からESG格付けが相対的に高い銘柄を選別して構成する指数です。

2017年7月
GPIF（年金積立管理運用独立行政法人）が選定した日本株ESG指標の1つである「MSCI 日本株女性活躍指数」は、性別多様性に優れた企業への投資を検討する機関投資家向けに開発された指数です。日本株の時価総額上位500銘柄の中から、国際産業分類基準における各業種の中で、性別多様性に優れた銘柄を対象に構築されます。

2017年5月
小売セクターで、「Honored Companies」部門の総合第3位に選出されました。「Best IR Companies」部門で総合およびバイサイドで第1位、セルサイドでも第2位に選出、「Best CEO」部門では当社代表取締役社長 青井 浩が、バイサイドで第3位に選出されました。また、「Best Analyst Days」部門でも総合第2位に選出されるなど、各カテゴリーで上位評価をいただきました。

2017年2月
環境コミュニケーションに積極的に取組む事業者の中から、環境報告書や環境活動レポートの優れた作品を表彰。丸井グループでは、共創価値経営の取組みをより深くご理解いただくツールとして、2015年より統合報告書として「共創経営レポート」を、また2016年より、CSRレポートを刷新し、「共創サステナビリティレポート」として発行しています。

2017年1月
国内上場企業約4,000社の中から、「企業統治」「環境」「社会性」「人材活用」をポイントとし、社会性に優れた企業と評価して選定した約150社の株価を指数化した社会的責任投資株価指数。世の中の変化に対応し、環境・社会・ガバナンスを踏まえたサステナビリティの実現を新しい目標として掲げ、未来志向の「本業＝社会へのお役立ち」の取組みを進めている丸井グループが新銘柄として選出されました。

2016年12月
「カーボン・オフセット」の正しい理解とビジネス活動の中での積極導入を促し、普及拡大をはかることで低炭素社会の構築に寄与することを狙いとした表彰。2014年からすすめている「ラクチンきれいシューズ」の「カーボン・オフセット」の取組みが評価され、環境に配慮した商品としてアパレル商品で初の受賞となりました。

2016年11月
丸井グループは、年齢・性別・身体的特徴などを超えてすべてのお客さまに楽しんでいただける商品・サービス・店舗のフロントランナーをめざしています。その一環として、LGBT研修や当事者の方をお招きする講演会を実施することで、社内への理解促進をはかると同時に「東京レインボープライド」に参加するなど、継続的な取組みが評価されました。

2016年11月
「近年IRの強化につとめ、活動を充実させている」「投資家の声に耳を傾け、資本政策をROEやROICなどのKPIを活用して納得性を高めている」「説明会資料をわかりやすく改善し、事業の詳細やESG関連の説明会を開催するなどの活動もすすめている」「MARUI IR DAYの開催や共創経営レポートの作成など独自性を意識した活動をすすめている」ことなどに対し高く評価していただき、今回の初受賞となりました。

2016年10月
地球環境への負荷低減に熱心に取組み、より多くの印刷物に「GPマーク」を表示し発行した企業として選出。GP認定制度への理解と積極的な活用で、日本印刷産業連合会より、2015年と2016年に2年連続で大賞を受賞しました。

2016年10月
中野マルイの「四季の庭・水辺の庭」における、「都市型生物多様性エリアの創出」と「地域の皆さまとすすめる共創活動」をテーマとするさまざまな取組みが評価されました。

2016年10月
小売業部門の対象19社の中で、評価項目5つのうち、説明会等における開示、フェア・ディスクロージャー、コーポレートガバナンスに関連する情報の開示、以上3項目において第1位となり、小売業部門で初の「第1位」受賞となりました。

2016年6月
小売セクターで、セルサイドが選ぶ「Best IR 企業」部門で第2位に、そして、「Best CEO」部門では当社代表取締役社長 青井 浩が、セルサイドで第1位、総合でも第2位に選出されました。

2015年1月
企業の環境貢献、地域貢献の姿勢をあらわし、地域住民に都会のオアシス的空間をつくり公開している点、水辺をつくることで生物多様性に配慮している点が評価されました。

2014年9月
書類審査および現地調査をもとに、公開性、安全性、環境への配慮の3つの認定基準を満たすと判断され、「2014都市のオアシス」として、正式に認定されました。

2013年10月
暑さ厳しい8月上旬より、体感温度を簡易的に測定できる特殊な計測器「居心地メーター」による実測をおこない、「緑に囲まれた場所」と「都市部のアスファルト等に囲まれた場所」で体感温度を計測。その結果も参考に、書類審査および現地確認をもとに3つの認定基準を満たすと判断され、正式に認定されました。

2008年8月
運営のテーマを「障がい者の雇用の促進・定着」から「長期継続・高齢化への対応」に拡大し、適切な仕事のステージを準備することで障がい者が末永く自立して生活できる環境を整えていることを評価していただきました。